妻が子供たちと家を出ていき、離婚調停を申し立てられた。子供たちとの面会交流や連絡を取ることは全くできなくなった。

調停において、面会交流の実施に支障がないことを主張した。家庭裁判所調査官の調査やテレビ電話での試行的面会交流などが行われ、最終的にほぼ希望通り、月１回の面会交流を認める離婚調停が成立した。