Bさんはある男性との間で関係があり、お子さんを妊娠しましたが、その男性は、Bさんとの認知や養育費に関する話し合いに真摯に応じようとせず、そのうちに連絡を絶ってしまいました。

私は、Bさんの代理人として、男性に対し交渉に応じるよう求める内容証明郵便を出しましたが男性は受け取りませんでした。そこで裁判所に対し、認知に関する調停を提起しましたが、男性が裁判所に出頭しなかったことから、手続は、調停から訴訟に移行しました。それまでの男性の対応を見ると、訴訟も無視して出席しないことが予想されました。そうなれば、父子関係を判断する重要な資料であるDNA鑑定も実施できませんので、鑑定がなくても父子関係を認めてもらえるよう準備する必要がありました。そこで、Bさんから、男性とのLINEの全トーク履歴、画像履歴や別途電子メールデータなどを提供してもらい、膨大なデータの中から父子関係につながるものを抽出し、証拠として提出しました。また、男性が裁判所からの連絡を無視したままでも手続を進めることができるよう、男性の住所であるアパートを調査し、そこに男性が居住していること（それなのに裁判所からの書類を受け取らないこと）を裁判所に報告しました。一連の手続を経て、裁判所は、男性が父親であることを認める判決をしました。その後、その判決を前提として男性に養育費を請求する手続を行い、裁判所は、男性が養育費支払の義務があることを認めました。